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ネットサービスの自動更新が気が付かないうちにされて、

年間約○○万円だったのが、

年間約××万円で約８万円の増額になってしまっていた、

という話です。

 

まず、そのサービスですが、

「新日本法規出版」という会社の、税務・会計の購読サービスです。

税務の最新情報やの書籍を購読できるサービスです。

 

思い起こせば約１年前、

信頼できる知り合いのＴ先生からの紹介で、

「新日本法規出版」の担当者が来所されました。

 

それまで、私は税務に関しては、

「ぎょうせい」という会社の書籍購入、

「丸善リサーチ」のオンラインサービス、

で税務の情報を得ておりました。

 

「新日本法規出版」のサービスは、両者を補うような内容で年間約○○万円。

若干の負担増にはなりますが、情報のスピードなどのメリット、

すべてオンラインでできることなどを考えて、契約することとしました。

 

そこでまず私の１つ目の失敗がこれです。

「オプションをつけませんか？」と聞かれたときのこと。

川下「見ることがあるとすれば、ＡとＢのオプションかな？」

新日本「１年間無料にできるのでいかがですか？」

川下「でも、忘れそうだから、最初からつけない方がいいかなあ。」

新日本「更新のときに、取消すれば大丈夫ですよ。」

川下「１年後なんて、絶対忘れてるしなあ。」

新日本「ちゃんと更新の前に案内が行きますよ。」

川下「そうなんですか？どうしようか・・・」

新日本「１年間無料なので、試してみたらどうでしょうか。」

川下「う～ん、案内がちゃんと来るんですよね？」

新日本「はい、大丈夫です。」

川下「じゃあ、つけてもらえますか。」

新日本「はい、分かりました。」

 

無理矢理つけられたオプションではありません。

私自身が最終的に行った判断です。

オプションをつけたのは私の責任です。

 

それ以降、サービスを受けたわけですが、

オプションＡは、たま～に見たかもしれません。

記憶に残らない程度ですが、見たかもしれません。

オプションＢはほぼ見ていません。利用していません。

 

記憶の中にうっすらと更新のことは頭にあったので、

オプションは両方とも更新はいらないな、

とずっと思っていました。

 

ここで、うちの事務所に届くメールについての話。

１日あたり１０～３０通ほど届きます。

月にすると６００通以上。

チャットワークやzoomなどのアプリの通知、

e-taxからの通知、

富士フィルム（旧ゼロックス）からの請求、

もちろんお客様からの問い合わせなどのやりとり、

そして一番多いのがよく分からない営業やネット詐欺からの迷惑メール、

山ほど届きます。

「新日本法規出版」からも、月に10通ぐら届きます。

請求書だったり、新着情報の案内だったり、宣伝だったり。

 

とにかく毎日山のように届きます。

１通１通すべての確認は不可能です。

重要そうなものだけを開封して読むことになります。

 

そして！

その中に「新日本法規出版」から自動更新の案内がありました。

去年の１１月１日のメールでした。

１月１日に自動更新になること、無料のオプションが有料に変わること、

大事な情報の記載がありました。

 

残念なことに、それに気が付いたのが、

今年の年明け１月７日になってから。

「無料オプションの取り消しをしたいんですが」と、

私から「新日本法規出版」にメールで問い合わせをしたところ、

「自動更新済みで、取り消しは来年からしかできません」

という返事が来たので、

あらためて過去のメールを見直してみて、

初めてその１１月１日のメールに気が付いた次第です。

 

これが、２つ目の失敗です。

大量のメールに紛れ込んでいたこの重要なメールを見落としたことです。

ちゃんと案内は届いていました。

あのときの担当者の言う通りです。

間違いありません。

 

そして、３つ目の失敗。

電話がかかってくるなど、

もっと分かりやすく、取消できるタイミングで案内がある、

と、思い込んでいたことです。

契約のときは、しっかり顔を合わせて話をして、

その上での契約という形だったので、

更新で有料になるときも、それに準じた丁寧な案内がある、

と思い込んでいたことです。

 

取り消しをしようと思っていたオプションは、

２つ合計で約８万円でした。

年間で約８万円の負担増です。

 

この手の商法ですぐに思いつくのが、

携帯電話のプランのオプションですね。

でもあのオプションのほとんどは月単位で翌月には解除できますし、

料金も数百円のものがほとんどです。

 

今回は年単位で約８万円・・・

大きいです。

お客様の内容にもよりますが、確定申告１件分です。

実質、その分がただ働きになってしまうことを意味します。

非常に悔しいです。

 

ちょっとこの自動更新の方法には、

「新日本法規出版」の誠実さのなさを感じますが、

契約内容の最終判断をしたのは自分ですし、

たくさんの中に紛れたメールではあったものの案内はありました。

私が期待していた案内ではないものの、案内はちゃんとありました。

 

悪いのは全部、私です。

私が全部悪いんです。

 

あー、この８万円があれば、

大学生の娘にパソコンを買ってやれたなあ、

それか、妻にアクセサリーのプレゼントに使えたなあ、

など後悔しますが、後の祭りです。

 

悪いのは全部私です。

 

無理を言っているのは承知ですが、

「新日本法規出版」に交渉します。

法律的には、私の主張は一切認められないことは承知しています。

 

ただ、実際顔を合わせて契約した経緯を考えると、

ちょっとこの自動更新のやり方には正直不満を感じます。

 

でも、悪いのは全部私です。

 

交渉の状況によりますが、

来年の今頃、また同じ状況にならないよう、

すべての契約を近いうちに解除するつもりです。

その上で、同じ失敗を繰り返すことがないよう、

自動更新で失敗することがないような会社で、

同様のサービスを提供しているところを探します。

 

悪いのは全部私です。

 

少なくとも、

これから失敗を繰り返すことがないよう気をつけます。

 

追記

 

「新日本法規出版」の担当者から電話がありました。

オプションの取り消しをしていただきました。

無理を言って申し訳ありませんでした。

 

他の税理士からも同様の意見がよく上がっているとのこと。

 

大きな会社なので、

商品企画の部署が考えていることと

現場で契約を取っている営業部門との間で、

思いが違ってズレが生じているのかな、

と勝手に推測してしまいます。

 

悪いのは全部私ですが、

今回は無理を言って取り消しさせていただきました。

申し訳ありませんでした。

ありがとうございます。